【IATF16949徹底解説】7.2.2 力量-業務を通じた教育訓練（OJT）｜要求事項の解説と解釈

IATF16949の認証を受けている組織は、様々な要求事項へ適合するために、その要求事項に関わる要員に対して実務を通した教育訓練を行うことが定められています。

私の経験で、海外生産工場が製造している製品に仕様変更が加わり、作業が追加(変更)されたのですが、その作業員に現物を触らせて正しい教育訓練ができていなかったことで、重大不具合を引き起こしてしまった品質問題案件を担当したことがあります。

是正として、教育訓練規定に実務での習熟度監視プロセスを追加しました。実務期間と生産実績数や不具合数を集計し、例えば何個作って不具合ゼロだから次ステップへ移行といったように、段階を踏んで習熟度を監視していきます。

文章のそのままの通りなのですが、正社員のみの教育ではなく、製品品質へ影響を及ぼす要員すべてを適用範囲に含めなくてはなりません。

契約や派遣社員であっても、教育訓練(OJT)を実施しましょう。

要員が日常業務を遂行するために必要のない教育訓練(OJT)をしていても、顧客要求事項への適合には無関係です。

規定には、誰に対して何の教育をいつ行うのか…5W1Hを明確にする必要があります。

なお、要員らが行う業務の複雑さ様々です。教育訓練(OJT)は、その複雑さに見合った内容でなければなりません。

例えば、あなたの組織もスキルマップなどでスキルレベルを明確にしているかと思いますが、そのレベルによって任せてもらえる業務レベルも上がっていくとします。
ここようなケースの場合、規定で一種類の教育訓練しか行わない（もしくは全員同じ教育訓練）のであれば、それは業務の複雑さに見合っていない内容とされてしまう恐れがあります。

誰が何の業務を行い、それにはどういう教育が必要か考慮して、規定（マネジメントシステム）を策定していきましょう。

ここはかなり難しい要求事項になります。

品質に影響する要員は様々いるかと思いますが、当該要員らが行う業務による不適合は、どのように顧客へ被害を被るのか、因果関係を説明しなくてはなりません。

検査員であれば、顧客の使用に直で影響するので想像がつきやすいですね。また、製品を組み立てる人などは、様々な顧客要求事故（仕様）に関わってくる作業もあるかと思います。

その作業を誤ると製品のどういう機能に影響を及ぼすのか説明し、作業員が責任をもって従事できるよう備えなくてはなりません。

私の経験では、PFMEAをもとに、作業内容と影響を受ける故障モードを特定し、その作業に従事する方へ教育を行う取り組みを先導した経験があります。