【IATF16949徹底解説】7.2.2 力量-業務を通じた教育訓練(OJT)|要求事項の解説と解釈

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ISO9001・IATF16949 第7章 支援

ISO9001 及び IATF16949 の第7章 は、以下の通りです。ここからが正念場になるので、是非一緒に頑張りましょう!
(下表の ”要求事項” の部分をクリックすると、解説ページにいけます。 )

ISO9001:2015 7 支援
ISO9001:2015 7.1 資源
ISO9001:2015 7.1.1 一般
ISO9001:2015 7.1.2 人々
ISO9001:2015 7.1.3 インフラストラクチャ
IATF16949:2016 7.1.3.1 工場、設備及び設備の計画
ISO9001:2015 7.1.4 プロセスの適用に関する環境
IATF16949:2016 7.1.4.1 プロセスの運用に関する環境 – 補足
ISO9001:2015 7.1.5 監視及び測定のための資源
IATF16949:2016 7.1.5.1 一般
IATF16949:2016 7.1.5.1.1 測定システム解析
ISO9001:2015 7.1.5.2
測定のトレーサビリティ
IATF16949:2016 7.1.5.2 測定のトレーサビリティ(注記)
IATF16949:2016 7.1.5.2.1 校正/検証の記録
IATF16949:2016 7.1.5.3 試験所要求事項
IATF16949:2016 7.1.5.3.1 内部試験所
IATF16949:2016 7.1.5.3.2 外部試験所
ISO9001:2015 7.1.6 組織の知識
ISO9001:2015 7.2 力量
IATF16949:2016 7.2.1 力量 – 補足
IATF16949:2016 7.2.2 力量 – 業務を通じた教育訓練 (OJT)
IATF16949:2016 7.2.3 内部監査員の力量
IATF16949:2016 7.2.4 第二者監査員の力量
ISO9001:2015 7.3 認識
IATF16949:2016 7.3.1 認識 – 補足
IATF16949:2016 7.3.2 従業員の動機付け及びエンパワーメント
ISO9001:2015 7.4 コミュニケーション
ISO9001:2015 7.5 文書化した情報
ISO9001:2015 7.5.1 一般
IATF16949:2016 7.5.1.1 品質マネジメントシステムの文書類
ISO9001:2015 7.5.2 作成及び更新
ISO9001:2015 7.5.3 文書化した情報の整理
IATF16949:2016 7.5.3.1 及び 7.5.3.2 7.5.3.1 及び 7.5.3.2
IATF16949:2016 7.5.3.2.1 記録の保管
IATF16949:2016 7.5.3.2.2 技術仕様書

第7章の支援では組織の品質マネジメントシステムが効率的にPDCAサイクルを回すために欠かせない支援プロセスに関しての要求事項が書かれています。

7.2.2 力量-業務を通じた教育訓練(OJT)

当該項目の、IATF16949要求事項のポイントを自分なりにまとめてみました。

組織は品質要求事項(国際規制や法規、顧客や内部要求)に影響する、新規で入ってきた要員や、変更でこれから従事する要員に対して、業務を通じた教育訓練(OJT)を実施しなければならない。

これには、顧客要求事項の教育訓練(OJT)を含めなくてはならない。

教育訓練(OJT)の適用範囲は、正社員のみでなく、契約又は派遣社員という雇用形態であっても、含める必要がある。

この教育訓練(OJT)の要求レベルは、当該要員らが日常業務を遂行するために、業務の複雑さに見合った内容でなければなければならない。

品質に影響し得る仕事に従事する要員に対しては、どのよう不適合が顧客要求事項に影響を及ぼすのか、因果関係について教育を通して知らせなくてはならない。

はじめに

ここでの要求事項は、作業員の技能向上を目的としたOJTではなく、製品要求事項への適合に影響するような変更がある場合に行うOJTを指しています。

例えば、製品仕様の変更に伴い、作業にも変更が加わった際、実務を通して正しく作業ができるようように教育訓練を行いなさいと要求されています。

特に新規モデルの準備段階に行う生産トライアルや、量産移行後の工程変更、新規作業者を配置する場合などは、それに対応したOJT訓練の規定を定め運用していきます。

この規定には、事前にOJT訓練を実施するのと合わせ、実作業へ配置後の習熟度の監視・フォローを含め、実施手順で明確にするのが望ましいです。

解説(業務を通じた教育訓練)

組織は品質要求事項(国際規制や法規、顧客や内部要求)に影響する、新規で入ってきた要員や、変更でこれから従事する要員に対して、業務を通じた教育訓練(OJT)を実施しなければならない。

IATF16949の認証を受けている組織は、様々な要求事項へ適合するために、その要求事項に関わる要員に対して実務を通した教育訓練を行うことが定められています。

私の経験で、海外生産工場が製造している製品に仕様変更が加わり、作業が追加(変更)されたのですが、その作業員に現物を触らせて正しい教育訓練ができていなかったことで、重大不具合を引き起こしてしまった品質問題案件を担当したことがあります。

是正として、教育訓練規定に実務での習熟度監視プロセスを追加しました。実務期間と生産実績数や不具合数を集計し、例えば何個作って不具合ゼロだから次ステップへ移行といったように、段階を踏んで習熟度を監視していきます。

解説(顧客要求事項)

これには、顧客要求事項の教育訓練(OJT)を含めなくてはならない。
教育訓練(OJT)には、顧客要求事項を含めなくてはなりません。

解説(教育訓練の適用範囲)

教育訓練(OJT)の適用範囲は、正社員のみでなく、契約又は派遣社員という雇用形態であっても、含める必要がある。

文章のそのままの通りなのですが、正社員のみの教育ではなく、製品品質へ影響を及ぼす要員すべてを適用範囲に含めなくてはなりません。

契約や派遣社員であっても、教育訓練(OJT)を実施しましょう。

解説(教育訓練のレベル)

この教育訓練(OJT)の要求レベルは、当該要員らが日常業務を遂行するために、業務の複雑さに見合った内容でなければなければならない。

要員が日常業務を遂行するために必要のない教育訓練(OJT)をしていても、顧客要求事項への適合には無関係です。

規定には、誰に対して何の教育をいつ行うのか…5W1Hを明確にする必要があります。

なお、要員らが行う業務の複雑さ様々です。教育訓練(OJT)は、その複雑さに見合った内容でなければなりません。

例えば、あなたの組織もスキルマップなどでスキルレベルを明確にしているかと思いますが、そのレベルによって任せてもらえる業務レベルも上がっていくとします。
ここようなケースの場合、規定で一種類の教育訓練しか行わない(もしくは全員同じ教育訓練)のであれば、それは業務の複雑さに見合っていない内容とされてしまう恐れがあります。

誰が何の業務を行い、それにはどういう教育が必要か考慮して、規定(マネジメントシステム)を策定していきましょう。

解説(因果関係の説明)

品質に影響し得る仕事に従事する要員に対しては、どのよう不適合が顧客要求事項に影響を及ぼすのか、因果関係について教育を通して知らせなくてはならない。

ここはかなり難しい要求事項になります。

品質に影響する要員は様々いるかと思いますが、当該要員らが行う業務による不適合は、どのように顧客へ被害を被るのか、因果関係を説明しなくてはなりません。

検査員であれば、顧客の使用に直で影響するので想像がつきやすいですね。また、製品を組み立てる人などは、様々な顧客要求事故(仕様)に関わってくる作業もあるかと思います。

その作業を誤ると製品のどういう機能に影響を及ぼすのか説明し、作業員が責任をもって従事できるよう備えなくてはなりません。

私の経験では、PFMEAをもとに、作業内容と影響を受ける故障モードを特定し、その作業に従事する方へ教育を行う取り組みを先導した経験があります。

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外資系Tier1メーカーで品質保証をしています。ADAS部品の開発が本業です。

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